よくあるご質問

狭隘箇所では小型機施工機や人力運搬できる小型の施工機など、施工条件に合わせて多種多様の施工機を用意しています。
実際の適用可否については個別に検討させて頂きますのでこちらよりお問い合わせ下さい。
各工法に関しては次のFAQ参照してください。

空頭制限下では、低空頭のクローラ型施工機や、ボーリングマシンタイプの施工機を用意しています。
実際の適用可否については個別に検討させて頂きますのでこちらよりお問い合わせ下さい。

既設構造物に近接した施工では、SAVEコンポーザーでは変位対策を実施する必要があります。一方でCI-CMC工法は低変位施工と位置付けられており、周辺変位の影響は比較的小さいです。
実際の適用可否については個別に検討させて頂きますのでこちらよりお問い合わせ下さい。
各工法に関しては次のFAQ参照してください

硬質地盤対応型のCI-CMC-HA工法、超硬質地盤対応型のCI-CMC-HG工法の他、中間硬質層をくり貫いて下部を改良できる施工機など礫地盤や硬質地盤にも対応できる工法があります。
実際の適用可否については個別に検討させて頂きますので、こちらよりお問い合わせ下さい。

固化改良の場合は、事前配合試験を実施する必要があり、試料採取含めおおよそ2ヶ月程度かかります。

100～120tonクラスの標準的な施工機の場合、組立に10日、解体に5日程度かかります。

代表的な工法の組立解体ヤード、施工ヤード、プラントヤードについては以下を参照下さい。
ヤードが狭い場合は、小型機の適用を含め、実際の適用可否を個別に検討させて頂きますので、こちらよりお問い合わせ下さい。

SAVEコンポーザー標準機、CI-CMC工法の標準機の場合、最も大きな搬入車両は50～60ton低床トレーラーです。
本体重機搭載時の60ton低床トレーラーは直線部では幅5m、勾配5%程度まで、運行可能です。
カーブや間口での通行は以下の図をご参考ください。
実際の適用可否については個別に検討させて頂きますのでこちらよりお問い合わせ下さい。

SAVEコンポーザーでは、クローラクレーンをベースマシンとする3点杭打ち機を用いるため、狭隘地での適用性には課題があります。また、施工機本体の組立解体ヤードとして、幅20m×延長50m程度が必要です。
SAVEコンポーザーの必要ヤードに関しては次のFAQ参照してください。

施工ヤードがとれない場合では、小型施工機を用いて圧入締固めを行うSAVE-SP工法の適用が考えられます。
実際の適用可否については個別に検討させて頂きますのでこちらよりお問い合わせ下さい。

変位対策として、構造物と改良範囲の境界に変位を緩衝させるエリア（変位緩衝孔）を設ける方法、鋼矢板で抑制する方法が挙げられます。

A

砂質地盤に対しては改良により原地盤が締め固まることで、N値が向上し液状化対策を行うことができます。
液状化対策の詳細はこちらをご参照ください。

粘性土地盤に良質な締固めた砂杭（砕石杭）を打設し、複合地盤を造成することで地盤全体の安定化を行うことができます。

山砂や単粒砕石の他、リサイクル材（再生砂や再生砕石等）、スラグ材料が使用可能です。
また、リソイルPro工法では、近隣の掘削工事等で生じた発生土も改質などを行うことで使用可能となります。
リソイルPro工法のパンフレット

流動化砂作成に必要な流動化剤や塑性化剤の効力が低下する恐れがあるため、原則的に水道水を使用する必要があります。
特に海水は使用が困難であり、やむを得ず河川水を使用する場合も試験により適正を確認する必要があります。

流動化砂は、砂・水に加えて流動化剤および塑性化剤を用いますが、流動化剤および塑性化剤単体での安全性を確認しているとともに流動化砂の状態での安全性も確認しています。

流動化砂の安全性確認したものとして以下の3つの試験結果があります。

CI-CMC工法では、超大型施工機～標準施工機～小型施工機のラインナップがあります。
狭隘地の場合などでは、小型施工機を用いたCI-CMC工法を適用する場合があります。
実際の適用可否については個別に検討させて頂きますのでこちらよりお問い合わせ下さい。

CI-CMC工法はエジェクター吐出方式を採用しており、エアーリフト効果により盛上り土が攪拌域だけに発生することから、地盤変位が非常に小さい低変位工法に位置づけられます。
エジェクター吐出方式の詳細はこちらをご参照ください。

（一財）先端建設技術センターより、「通常のスラリー吐出方式の深層混合処理工法に比べ周辺地盤の変位が小さい工法」として技術審査証明を取得しています

水道水の他、河川水や海水などの自然水を使用することができます。配合試験でも実際に使用する水を供する必要があります。

セメントおよびセメント系固化材は六価クロムを含有していることから、原地盤との相性によって固化改良体から六価クロムが溶出する可能性が挙げられます。ただし、事前に現地土と固化材を混練りした供試体に対して六価クロム溶出試験を実施し、土壌環境基準値以下となる固化材を適用します。
また、セメントおよびセメント系固化材による改良土はpHが高くアルカリ性を呈します。ただし、一般的に改良体の周辺は地盤（土）によって囲まれており、この土の緩衝作用によって未改良域のpHは原地盤の値とほとんど変わらないことが確認されています。

NETIS登録工法の詳細はこちらをご参照ください。

下記の機関より、建設技術審査証明を取得しています。
SAVEコンポーザー：（一財）国土技術研究センター
CI-CMC工法：（一財）先端建設技術センター

液状化対策の詳細はこちらをご参照ください。
地盤条件・施工条件等を考慮した、実際の適用可否については個別に検討させて頂きますので、こちらよりお問い合わせ下さい。

圧密沈下対策の詳細はこちらをご参照ください。
地盤条件・施工条件等を考慮した、実際の適用可否については個別に検討させて頂きますので、こちらよりお問い合わせ下さい。

安定対策の詳細はこちらをご参照ください。
地盤条件・施工条件等を考慮した、実際の適用可否については個別に検討させて頂きますので、こちらよりお問い合わせ下さい。

支持力対策の詳細はこちらをご参照ください。
地盤条件・施工条件等を考慮した、実際の適用可否については個別に検討させて頂きますので、こちらよりお問い合わせ下さい。

SAVEコンポーザーでは、液状化対策を目的として、杭基礎との併用で採用する場合と直接基礎を採用する場合があります。
CI-CMC工法では、直接基礎を採用する場合が多いですが、液状化対策を目的として、杭基礎との併用で採用する場合もあります。
なお、直接基礎（独立基礎、連続基礎、べた基礎）の選定は、建物荷重、長期地耐力により異なります。
詳細はこちらよりお問い合わせください。

SAVEコンポーザーでは、100～200kN/m²程度の実績が多く、最大で300kN/m²程度までの実績があります。
CI-CMC工法では、300～400kN/m²程度の実績が多く、最大で500kN/m²程度までの実績があります。
ただし、地盤条件、基礎形式・形状により長期地耐力は異なり、特に対象地盤に粘性土が介在する場合は、地耐力が低下する可能性が高いと考えられます。
詳細はこちらよりお問い合わせください。

SAVEコンポーザーでは、建築基準法・施行令の他、「建築基礎のための地盤改良設計指針案」（日本建築学会）が、主な準拠指針となります。
CI-CMC工法では、建築基準法・施行令の他、「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」（日本建築センター、ベターリビング）が、主な準拠指針となります。

過去の実績より、認可されると考えています。